大阪の設計事務所ブログ -智輪和

設計業務未経験から入社した私が建築についてご紹介するブログです！

前回は管理の難しさや近隣トラブルの起こりやすさという観点から避けた方がいい植物を紹介しましたが、第27回ではシンボルツリーやガーデニングにおすすめの植物について紹介します。
自宅に植える植物ですのでご自身のお好みの植物を選ばれるのがもちろん一番ではあるのですが
見栄えの良さや管理のしやすさなどといった、好み以外の視点からも考えたい！という方もいらっしゃるかと思いますので、あくまで一例ですが紹介していきます！

初めに紹介するのはオリーブです。
元々地中海沿岸の乾燥した地域が原産のため、乾燥や寒さに強くあまり手間がかからない樹種です。
また、虫よけの効果もあるため玄関先に植えるのにピッタリです。
しかし生長が早めの樹種であるため、あまり大きく育ってほしくないという方は
地植えするのではなく根の伸びを抑制するために鉢植えとして育てることをお勧めします。

次に紹介するのはソヨゴです。
日本原産のため、日本の気候に合った樹種であり耐陰性や耐寒性に優れています。
また、生長速度が遅いためあまり手がかかりませんし、常緑樹のため落葉も少ないです。
手入れが難しいのは嫌だけど、シンボルツリーには興味がある！という方にはぴったりかもしれません。

最後に紹介するのは沈丁花(ジンチョウゲ)です。
今まで高木ばかり紹介してきましたがこちらは低木です。
玄関先に緑はほしいけど背が高いと圧迫感があるかも？と考えている方におすすめします。
春になると香りのいい白い花を咲かせるのが特徴です。
丸く塊のように生長するため枝が伸びていくことがないため
剪定の手間がかからず育てやすい樹種となります。

6月5日に更新したブログと合わせて、シンボルツリー選びの参考にしていただけると嬉しいです！
それではまた！

今回は建物の構造について、4種類それぞれの特性を紹介していきます。

・W造（木造）

木造とは、骨組みに木を利用した構造のことです。
木造は軽量で、構造が軽いと一戸建ての住宅としては以下の2つの点で有利です。

1点目は耐震です。

建物が地震から受ける力は、建物の重さや高さに比例します。つまり、総重量が軽い建物のほうが地震のときにかかる力が小さくなりますので、耐震面で有利です。

2点目はコストを低く抑えられることです。
軽い木造は、地盤への負担も少なくて済みます。ですから、軽度の地盤補強で済むケースが多く、補強工事のコストがかかりません。

・S造（鉄骨造）

鉄骨造とは、骨組みに鉄骨を利用した構造のことです。
鉄骨造は「重量鉄骨造」と「軽量鉄骨造」の2種類に分けられます。

鋼材の厚みが6㎜以上になると「重量鉄骨造」となり、6㎜未満のものが「軽量鉄骨造」と呼ばれています。
重量鉄骨造は高層ビルやマンションなど、主に大規模建築物を作る際に用いられます。
軽量鉄骨造は小規模店舗や一般住宅などを建築する際に用いられることが多いです。

・RC造（鉄筋コンクリート造）

鉄筋コンクリート造は、柱や梁、壁などが鉄筋とコンクリートで構成されている構造物を指します。
鉄筋とコンクリートを組み合わせることで、大規模建築物にも適した強度を出すことができるとされています。
通常、鉄筋は熱に弱いとされていますが、それを熱に強いコンクリートで覆うことで強度を高めています。

一方で、コンクリートは引っ張る力に弱いとされていますが、これを引張力に強い鉄筋で補強することができます。
このように鉄筋とコンクリートそれぞれのメリット・デメリットを補うことで、強度を出すことができるのです。

・SRC造（鉄筋鉄骨コンクリート造）

鉄筋鉄骨コンクリート造は、鉄骨で作られた柱の周りを鉄筋で囲み、コンクリートを打ち込んだ構造物です。

鉄骨造の「熱に弱い」という欠点をコンクリートで覆うことでカバーしています。
また鉄骨によって揺れによる耐性を獲得しており、耐震性や強度も鉄筋コンクリート造より優れています。
高層ビルや大型マンションなどの大規模な物件で使われることが多いです。

今回はこの辺で、また次回の投稿でお会いしましょう。

以前「アスベスト法改正」という記事を書きました。
このアスベスト法の改正は2021年4月から2023年10月にかけて
規制範囲が順次拡大されてきていて、
2023年10月以降は、解体等工事に係る調査（アスベストの事前調査）は、
事前調査を適切に行うために必要な知識を有する者に
おこなわせることが義務付けられます。

このアスベスト調査を行うには建築物石綿含有建材調査者の資格を取得する必要があり、
建築物石綿含有建材調査者になるには、講習登録規定に基づく登録講習機関で講習を受講し、
かつ修了考査に合格しなければなりません。

講習については下記リンクから

講習について　　
　
国交省のHPでも調査者制度や補助金についてのQ＆Aが掲載されています。

国交省Q＆A